アメリカ教育学会20周年記念事業として『現代アメリカ教育ハンドブック』が東信堂（出版社）から2010年９月中旬に刊行されます．アメリカ教育研究の各専門分野に優れた実績のある若手・中堅・ベテラン会員が執筆し，要点を押さえたわかりやすい内容（キーワード付）でしかも関連参考文献も取り上げております．新たに研究分野を開拓する上でも，また現代のアメリカ教育の状況を探り，他国の状況と比較する上でも非常に参考になります．
以下に項目リストを挙げますが，初等・中等・高等教育分野，教育史，教育哲学，教育内容，教育方法，教育政策，教育制度，教育行財政，学校経営，多文化教育，生涯学習，教育養成・免許・採用・研修・人事，生徒指導など多領域に及んでいます．
| ・アーティキュレーション | ・アメリカ教師教育カレッジ協会 |
| ・アメリカ大学日本校 | ・イマ―ジョンスクール |
| ・イヤーラウンド教育 | ・アドバンスト・プレイスメント・プログラム |
| ・SAT | ・NCLB（No Child Left Behind Act）による学校の変化 |
| ・オープンスクール | ・落ちこぼしのない教育法（NCLB法） |
| ・オバマ・バイデン教育計画 | ・オルタナティブ・スクール |
| ・オルタナティブ教員資格認定制度 | ・カーネギー財団 |
| ・学位 | ・学級規模 |
| ・学校規模 | ・学校選択制 |
| ・学校に基礎をおく経営 | ・学校の中の学校 |
| ・学校評価 | ・学校理事会制度 |
| ・連邦憲法修正第10条 | ・カリキュラム改革 |
| ・カリキュラム・マネジメント | ・感性教育 |
| ・管理職養成・研修制度 | ・危機に立つ国家：ポストスプートニック教育改革 |
| ・義務教育制度 | ・教育アカウンタビリティ |
| ・教育経営組織 | ・教育改革（各州の動向） |
| ・教育行政（連邦・州） | ・教育担当学芸員 |
| ・教育パートナーシップ | ・教育バウチャー制 |
| ・教育評価 | ・教員給与制度 |
| ・教員免許制度 | ・教員能力試験 |
| ・教員評価 | ・教員養成カリキュラム |
| ・教科書制度 | ・教師教育資格認定協議会（TEAC） |
| ・校長人事システム | ・校長・副校長 |
| ・高等教育改革 | ・コールマン報告 |
| ・コミュニティカレッジ | ・サービス・ラーニング |
| ・才能教育 | ・指導の個別化・学習の個別化 |
| ・社会的構成主義 | ・就学支援政策（児童・生徒） |
| ・就学前教育 | ・宗教教育 ‐教育における政教分離の現状‐ |
| ・障害児教育政策 | ・植民地教育 |
| ・初等中等教育政策（各州） | ・人格教育 |
| ・人種統合バス通学 | ・進歩主義教育 |
| ・スクールカウンセラー | ・スクール・ソーシャルワーカー |
| ・スクールナース | ・スクールバイオレンス |
| ・スクールポリス | ・スプートニック・ショック |
| ・成人教育 | ・生徒懲戒 |
| ・1965年初等中等教育法 | ・全米学力調査 |
| ・全米教育協会 | ・全米教師教育資格認定協議会 |
| ・全米教職専門職基準委員会 | ・全米乳幼児教育学会 |
| ・総合制ハイスクール | ・大学管理運営 |
| ・大学入学試験委員会 | ・退職教員の再雇用 |
| ・体罰 | ・多文化教育 |
| ・チャータースクール | ・懲戒権（児童・生徒） |
| ・ティーチ・フォー・アメリカ | ・ティーム・ティーチング |
| ・デス・エデュケーション | ・ジョン・デューイ |
| ・ナーサリースクール | ・２E教育 |
| ・2000年の目標‐アメリカ教育法 | ・日米間教育交流史 |
| ・日系移民 | ・人間中心の教育 |
| ・ヘッドスタート・プログラム | ・マグネットスクール |
| ・ミドルスクール | ・メディア教育 |
| ・連邦教育省 | ・キャリア・ラダ― |
| ・移民教育政策 | ・教育実習 |
| ・教員採用 | ・教員養成制度ほか |
アメリカ教育学会が総力を挙げて刊行した画期的で示唆的な図書です．是非ご活用下さいますことをお願いいたします．